2027年度から、情報処理技術者試験が18年ぶりに大きく変わります。
「応用情報技術者試験がなくなるって本当？」「今から勉強しても意味あるの？」——SNSや掲示板でこうした不安の声が広がっていますが、正確には「廃止」ではなく「再編」です。
すけさんこの記事では、IPA（情報処理推進機構）が2026年3月31日に公式発表した最新情報をもとに、現役IT人事の視点で変更点を徹底解説します。
- 2026年度・2027年度に何がどう変わるのか（2段階の変更点）
- 応用情報・高度試験がどのように再編されるのか
- 新設される「プロフェッショナルデジタルスキル試験」「データマネジメント試験」の全容
- 取得済みの資格が無駄にならない理由と免除制度の経過措置
- 情報処理安全確保支援士・基本情報・ITパスポートへの影響
- 今後のスケジュールと最新情報の追い方
- 現役IT人事が考える「今どうすべきか」
【結論】この記事の簡単なまとめ
最初に結論をお伝えします。詳しい内容は各セクションで解説していきますので、気になる部分からお読みください。
2026年度はCBT化のみ、2027年度から新制度スタート
変更は2段階で進みます。
2026年度（令和8年度）は、応用情報・高度試験・情報処理安全確保支援士がCBT方式に移行しますが、試験内容そのものは変わりません。
本格的な制度刷新は2027年度（令和9年度）からです。
応用情報・高度試験は「廃止」ではなく「再編」
応用情報技術者試験と高度試験9区分は、「プロフェッショナルデジタルスキル試験」として3つの領域（マネジメント／データ・AI／システム）に再編されます。
なくなるのではなく、形を変えて生まれ変わるイメージです。
現行制度は2026年度がラストイヤー
IPAの公式発表によると、現行の試験制度は2026年度の実施をもって終了する予定です。
今の形式で受験できるのは、2026年11月頃（前期）と2027年2月頃（後期）がラストチャンスとなります。
企業の資格手当・報奨金制度は、試験名が変わると社内規定の改定が追いつかないケースがあります。制度改定が完了するまでの間、新試験の合格が一時的に手当の対象外になるリスクも考えられます。「取れるうちに取っておく」のは、手当の面でも合理的な判断です。
情報処理技術者試験が2027年度に18年ぶりの大改訂へ
なぜ今、試験制度が変わるのか？
情報処理技術者試験の制度が大きく見直されるのは、2009年以来およそ18年ぶりのことです。
背景にあるのは、AIやDX（デジタルトランスフォーメーション）の急速な進展です。
従来の試験体系は「特定の職種ごとに専門性を評価する」という縦割りの構造でした。しかし現在の現場では、ネットワークだけ、データベースだけという分業型ではなく、複数の領域を横断的に理解して少人数でプロジェクトを進める体制が主流になりつつあります。
また、経済産業省はIT人材がSIer側に偏っている現状を課題視しており、ユーザー企業側のデジタル人材育成を加速させる狙いもあります。試験制度を「ITエンジニア向け」から「全てのビジネスパーソンのデジタルスキルを底上げする」方向に舵を切ろうとしているのです。
変更は「2段階」で進む（2026年度→2027年度）
制度変更は一気に行われるのではなく、2段階で進みます。
第1段階：2026年度（令和8年度）
応用情報・高度試験・情報処理安全確保支援士がCBT方式に移行します。ただし、試験内容や出題形式に変更はなく、ペーパーで解いていた問題をPCで解答する形になるだけです。
第2段階：2027年度（令和9年度）
試験区分そのものが大きく再編されます。応用情報と高度試験が統合され、新しい試験体系がスタートします。
IPA公式発表（2026年3月31日）の全容
2026年3月31日、IPAは「情報処理技術者試験及び情報処理安全確保支援士試験の見直しの検討状況」を正式に公表しました。これは経済産業省と連携して検討を進めてきた結果であり、出題範囲の改定案PDFも同時に公開されています。
見直しのポイントは大きく5つです。
- 「データマネジメント試験」の新設
- ITパスポート試験の出題構成の変更
- 「プロフェッショナルデジタルスキル試験」の新設
- 情報セキュリティマネジメント試験と基本情報技術者試験の一部変更
- 情報処理安全確保支援士試験の一部変更
採用面接では「応用情報を持っています」という事実だけでなく、「なぜその資格を取ったのか」「どう業務に活かしているのか」の説明力を見ています。制度が変わっても、資格取得の過程で身につけた知識と、それを言語化する力は変わらない評価ポイントです。
【2026年度】まず全試験がCBT方式へ移行
CBT方式で何が変わるのか
テストセンターのPCを使って受験する方式
すでにITパスポートや基本情報技術者試験で導入されており、2026年度からは応用情報・高度試験・情報処理安全確保支援士もCBTに移行します。
受験者にとっての最大の変化は、受験日時と会場を自分で選べるようになることです。
これまでは年2回の固定日に全国一斉に実施されていましたが、CBT化により、一定期間内の複数日から都合の良い日を選択できるようになります。
また、記述式や論述式の解答がキーボード入力になるため、手書きが苦手な方にとっては負担が軽減されるメリットもあります。
なお、2026年度はCBT方式への移行のみで、試験内容や出題形式そのものに変更はありません。過去問や既存の参考書がそのまま使えます。
試験時期が大幅変更（前期11月・後期2月）
これまで春期（4月）と秋期（10月）に実施されていた試験が、2026年度は以下のスケジュールに変わります。
- 前期試験（従来の春期に相当）：2026年11月頃
- 後期試験（従来の秋期に相当）：2027年2月頃
すけさん春に受験する予定だった方は、スケジュールの見直しが必要です。
また、前期・後期ともに申し込めるのは1試験区分のみ（併願不可）となります。
科目名称の変更（午前→科目A、午後→科目B）
CBT化に伴い、科目名称も変更されます。受験日時を自由に選べるようになるため、「午前」「午後」という時間帯に基づく名称が適さなくなったためです。
- 午前試験 → 科目A試験
- 午後試験 → 科目B試験
- 午前Ⅰ・午前Ⅱ → 科目A-1・科目A-2
- 午後Ⅰ・午後Ⅱ → 科目B-1・科目B-2
すけさん名称が変わるだけで、試験で問う知識・技能の範囲や出題形式に変更はありません。従来の免除制度もそのまま引き継がれます。
人事として履歴書を確認するとき、実は基本情報の「いつ取得したか」を見ていることがあります。CBT導入前の試験は日程が固定で試験区分も多く、一定の難易度が担保されていました。CBT化以降は受験しやすくなった分、評価の仕方も少しずつ変わっていく可能性があります。ただし、合格の事実に変わりはありませんので、取得していること自体は引き続きプラス評価です。
【2027年度】応用情報・高度試験が「3領域」に再編
ここが今回の制度改訂で最もインパクトが大きい部分です。
レベル3・4の「階段型」からスキル認定型へ
現行の試験体系は、基本情報（レベル2）→応用情報（レベル3）→高度試験（レベル4）という縦の階段構造になっています。応用情報で「広く浅く」全分野の知識を問い、その上の高度試験で各専門分野に特化するというピラミッド型です。
2027年度からは、この縦のレベル構造がなくなります。
代わりに、「マネジメント」「データ・AI」「システム」の3つの領域を横に並べたスキル認定型に移行します。
現行制度では、応用情報に合格してから高度試験に進むという順序がありましたが、新制度では自分の専門領域から受験できるようになる見込みです。「インフラ系の仕事をしているからまずシステム領域から」といった、キャリアに合わせた受験が可能になります。
「プロフェッショナルデジタルスキル試験」の3領域とは
新設される「プロフェッショナルデジタルスキル試験（仮称）」は、以下の3つの試験区分で構成されます。
マネジメント領域
組織やビジネスにおいて、データ・デジタル技術を利活用するプロセスをマネジメントする専門的な知識と技能を評価します。現行のITストラテジスト、プロジェクトマネージャ、ITサービスマネージャ、システム監査技術者などに相当する内容が含まれると考えられます。
データ・AI領域
組織やビジネスのデータドリブンな活動を支える基盤を構築し、データを整備する専門的な知識と技能を評価します。現行のデータベーススペシャリストの内容に加え、AI活用やデータ分析に関する内容が含まれる見込みです。
システム領域
デジタル技術を適用するシステムの要件定義・アーキテクチャ設計・開発・運用を主導する専門的な知識と技能を評価します。現行のネットワークスペシャリスト、システムアーキテクト、エンベデッドシステムスペシャリストなどに相当する内容が統合されると見られています。
いずれの領域も、試験構成は「科目A-1（60問・90分）」「科目A-2（23問）＋科目B（12問）で合わせて120分」となっています。科目A-1とA-2は四肢択一、科目Bは多肢選択式での出題が予定されています。
3領域すべて合格で「フルスタック」認定の構想
注目すべきは、3つの領域すべてに合格すると「フルスタック」として認定される構想があることです。
従来の応用情報は「広く浅く全分野を知っている」ことの証明でしたが、
すけさん転職市場で考えると、「プロフェッショナルデジタルスキル試験（システム領域）合格」と書けば、インフラ系の専門性が一目でわかります。
これは従来の応用情報よりも、採用担当にとっては評価しやすい形と言えるかもしれません。
出題形式は多肢選択式中心に（論述は2028年度以降検討）
2027年度からの新試験では、CBT方式に適した多肢選択式を中心とした出題になります。
現行の高度試験で実施されている論述試験（いわゆる論文試験）については、経営層への説明能力を問う重要性は認識しつつも、新試験とは切り離して2028年度以降に向けて継続検討されることになりました。
つまり、少なくとも2027年度の時点では、記述式・論述式の試験はなくなり、選択式中心の出題形式になる見込みです。
新制度の「3領域別合格」は、職務経歴書で専門性をアピールするときにむしろ使いやすくなる可能性があります。「応用情報を持っています」だけでは何が得意かわかりにくいですが、「システム領域に合格しています」なら専門性が明確です。採用する側としても、候補者のスキルセットを判断しやすくなりそうです。
情報処理安全確保支援士・基本情報・ITパスポートはどうなる？
情報処理安全確保支援士は再編対象外
情報処理安全確保支援士（登録セキスペ）は、今回の再編の対象外です。
理由は、支援士が「情報処理の促進に関する法律」に基づく登録制の国家資格であり、他の試験とは法的な位置づけが異なるためです。独立した試験として存続します。
ただし、一部変更はあります。科目Bの出題範囲にマネジメント分野が強化されるほか、試験時間と出題形式にも変更が予定されています。具体的には、科目A-1が45分（30問）、科目A-2が35分（25問）、科目Bが120分（12問）という構成になります。
基本情報技術者試験は継続（一部変更あり）
基本情報技術者試験は、エンジニアの土台として引き続き実施されます。
通年CBTでの受験形式も変わりません。
ただし、科目Aの出題範囲体系と科目Bの出題範囲に一部変更が予定されています。といっても、試験で問う知識・技能の範囲そのものに大きな変更はなく、技術動向に合わせた表記の更新が中心です。
ITパスポートの出題構成が変わる
ITパスポート試験は、出題分野の構成が大きく変わります。
現在の「ストラテジ系」「マネジメント系」「テクノロジ系」という3分野から、「ビジネス」「テクノロジ」「セキュリティ・倫理」に再整理されます。
DXに取り組む際のマインド・スタンスや、データマネジメントの基礎、AI時代に対応した倫理に関する出題が強化される一方、システム開発に関する詳細な内容は縮小される予定です。
これは、ITパスポートの対象を「全てのビジネスパーソン」に広げる方針の表れです。
大手企業の社内SEなど人気職種では、募集条件に「応用情報技術者試験に合格していること」と明記されているケースがあります。新制度への移行後、募集条件の記載がどう変わるかは企業ごとに対応が分かれるでしょう。現行制度で取得しておけば、少なくとも「応用情報合格」という実績は揺らぎません。
新設される「データマネジメント試験」とは
非エンジニア向け・ITパスポートの次のステップ
今回の制度改訂で新たに設けられるのが「データマネジメント試験（仮称）」です。
この試験は、AIを正しく活用するために必要な「データの整備・管理」に関するスキルを評価するもので、エンジニアではない一般のビジネスパーソンを主な対象としています。ITパスポートの次のステップとして位置づけられており、レベル2相当の試験です。
試験の概要と位置づけ
試験構成は、科目A（48問）と科目B（12問）を合わせて120分です。情報セキュリティマネジメント試験と同じ構成になっています。
この試験が新設された背景には、「ユーザー企業側のデジタル人材が不足している」という問題があります。
現場でデータ分析やAI活用を推進するには、エンジニアだけでなく、業務部門のメンバーもデータの扱い方を理解している必要があります。
今後、企業のDX推進担当者や、非IT部門でデータ活用に携わる方にとって、注目の試験となるでしょう。
「今のうちに取るべきか？」という質問をよく見かけますが、人事の本音としては「取れるなら取っておいた方がいい」です。応用情報も基本情報も決して簡単な試験ではありません。合格の事実は努力の証明であり、新制度になったからといって取得済みの資格の価値がなくなることはありません。
取得済みの資格はどうなる？免除制度と経過措置
取得済みの資格は引き続き有効
制度が変わっても、過去に取得した資格が無効になることはありません。応用情報や高度試験の合格実績は、引き続き履歴書に記載できますし、キャリア上の評価が突然失われることもありません。
過去の制度改正の際も同様でした。2009年の試験改訂で「第一種情報処理技術者試験」が廃止された後も、合格者は旧名称で履歴書に記載し続けています。
新試験でも免除制度の経過措置を検討中
IPAの公式発表によると、
さらに経過措置として、現行の高度試験や情報処理安全確保支援士で一部科目の免除要件を満たした場合、一定期間、新試験でも科目免除が適用される方向で検討が進んでいます。
つまり、今の制度で取得した実績は、新制度でもきちんと活かせるように配慮される見込みです。
2026年度が現行制度のラストチャンス
とはいえ、現行の形式で受験できるのは2026年度が最後です。
2026年度の試験は過去問や既存の参考書がそのまま使えますし、対策ノウハウも十分に蓄積されています。一方、2027年度の新試験は過去問がなく、対策本が出揃うまで時間がかかるため、受験者にとっては不利な状況が続く可能性があります。
「確実に合格したい」という方には、対策が確立されている現行制度のうちに受験するのが合理的な選択です。 <!– 画像⑥：現行制度と新制度の免除制度対応イメージ –>
長期的に見ると、10年後・20年後には「応用情報技術者試験って何？」と聞かれる時代が来るかもしれません。ただし、ここ数年単位であれば資格のレベル感は十分に伝わりますので、全く心配する必要はありません。大切なのは、資格を取得したという事実と、そこで得た知識を実務にどう活かしているかです。
今後のスケジュールと情報の追い方
シラバス・サンプル問題は2026年夏頃に公表予定
2027年度の新試験に向けたスケジュールは以下のとおりです。
- 2026年3月31日：試験区分体系・出題範囲の改定案を公表（公表済み）
- 2026年度夏頃：新試験のシラバス案・サンプル問題を順次公開予定
- 2026年11月頃：現行制度の前期試験（CBT方式）
- 2027年2月頃：現行制度の後期試験（CBT方式）
- 2027年夏〜秋頃：新試験（プロフェッショナルデジタルスキル試験・データマネジメント試験）開始予定
シラバス案は試験区分ごとに暫定版の時点から随時公開される予定ですので、IPAの公式サイトをこまめにチェックしておくことをおすすめします。
デジタル人材スキルプラットフォームの構築も進行中
IPAは新試験の導入とあわせて、「デジタル人材スキルプラットフォーム」の構築も進めています。これは、個人のスキル情報やキャリア情報をプラットフォーム上で蓄積・可視化できる情報基盤です。
2027年度の新試験の合格情報だけでなく、2026年度に実施する現行試験や過去の合格情報も登録して活用できるとされています。「この資格を取れば一生安泰」という時代ではなく、継続的に学び続ける姿勢がこれからのIT人材には求められていることの表れとも言えるでしょう。
各企業の資格手当の金額や支給方法にも、今後変更が出てくるでしょう。試験名が変わると社内規定の改定が必要になりますが、対応のスピードは企業ごとにバラバラです。資格手当の金額が見直される可能性もありますので、現行制度のうちに取得しておくと、手当の面でも安心です。
まとめ｜試験改訂を人事はどう見ているか
ここまで、2027年度の情報処理技術者試験の大改訂について全体像を解説してきました。
すけさん現役IT人事として率直に感じているのは、「制度が変わっても、資格を取る努力の価値は変わらない」ということです。
応用情報技術者試験にしても、基本情報技術者試験にしても、決して簡単な試験ではありません。合格するためにはまとまった学習時間と計画的な対策が必要で、そのプロセスで身につく体系的な知識は実務でも確実に役立ちます。
新制度の「3領域別のスキル認定」は、むしろ転職市場では歓迎される変化だと考えています。応用情報の合格だけでは「何が得意な人なのか」が見えにくかったのに対し、領域別に合格実績を示せるようになることで、候補者のスキルセットがより明確に伝わるようになるでしょう。
とはいえ、新制度の試験はまだ始まっていません。過去問もなければ、対策本も出揃っていない中で受験するのはリスクが伴います。現行制度で受験できる2026年度は、対策が確立された「確実に狙えるラストチャンス」です。
今動くべき方への具体的なアドバイスは、次の記事で詳しく解説しています。
「制度改訂が転職にどう影響するか」「人事は新旧どちらの資格をどう評価するか」といった、採用のウラ側ならではの視点でお伝えしますので、あわせてご覧ください。
よくある質問（Q&A）
- 応用情報技術者試験は本当になくなるの？
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正確には「廃止」ではなく「再編」です。応用情報技術者試験と高度試験が統合され、「プロフェッショナルデジタルスキル試験」として3つの領域（マネジメント／データ・AI／システム）に生まれ変わります。現行の応用情報という名称の試験は2026年度を最後に終了しますが、取得済みの資格が無効になることはありません。
- 今から勉強しても無駄にならない？
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無駄にはなりません。2026年度の試験は内容・出題形式とも現行のままで、過去問や参考書がそのまま使えます。また、試験の学習を通じて身につくネットワーク、セキュリティ、マネジメントなどの知識は、新制度でも活きる基盤的なスキルです。むしろ、新試験は過去問がない分、対策が確立されている今の制度で取得しておくほうが合理的です。
- 新試験の難易度は上がる？
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出題形式は多肢選択式中心になり、記述式・論述式は当面なくなる見込みです。一概に難易度が上がるとは言えませんが、「3領域それぞれに専門的な知識が求められる」という点では、従来の応用情報の「広く浅く」とは性質が異なります。自分の得意領域であれば取りやすく、不得意領域では苦戦する可能性があります。IPAが2026年夏頃にサンプル問題を公開予定ですので、それを見てから判断しても遅くはありません。